阪神淡路大震災から15年この間に国内だけでも、新潟中越地震 能登半島地震 新潟県中越海岸沖地震、岩手県地震と何れも無防備ゆえ予期しない場所に予期しない時に大地震に襲われ被災地となり多くの家屋と尊い命が失われてしまいましたが、地震を恐れ耐震の認識の高い静岡県周辺で最近おきた地震では倒壊した建物もなく唯一書物の下敷きとなった被災者1名にとどまりました。

まさに静岡県の対策は備えあれば憂い無し、先回りした耐震改修が効を成した訳です。 木造住宅は鉄やコンクリートで作られた建物に比べ比較的簡易な方法で地震から建物や生命守る工法が確立しているので一日も早い耐震改修をお薦めします。 先ずは自分でできる簡易耐震診断を

※防災協手法転用掲載

1980年(昭和56年)以前の建物は耐震基準が甘く倒壊の危険率が特に高い。

2001年(平成13年)耐震基準は強化されたが補強金物の対応不足建物では倒壊の危険の有る建物もある。

2009年に行われた実物大実験では長期優良住宅でさえ倒壊してしまい、築年度に関わらず施工並びにバランスの悪い設計建物では倒壊の危険は有るので念のための耐震診断は必要です。

【簡易建物診断】

自らの手で住まいの耐震性を簡単に判断する事ができ、その結果から専門家が行う耐震診断の必要か否かを判断することができる。

【一般診断】

建築に関する知識経験を有する専門家が行う耐震診断で、現地調査をして耐震補強が必要か否かを判断します(建築士、工務店、大工職人)

【精密診断】

一般診断の結果から補強が必要と診断された建物に対して更に耐震補強設計をして補強改修後の耐震性を判断します(高度な木構造建築知識のある建築士)

※防災協会誰でもできる簡易診断手法転用掲載

• 一般診断精密診断の結果をへて必要な箇所に地震の揺れに耐ええる耐力壁を設置する。
• 布基礎等の亀裂箇所を修繕補強。
• のあるモルタル製外壁を撤去し軽量で耐候性のある外壁に張り替える。
• 和瓦等重量の有る屋根材を軽量の屋根材に交換し地盤や基礎への負担を緩和する方法 等、費用対効果を念頭に考慮して必要箇所を決め施工していく。

建て替えを考えている築年数の多い劣化の進んだ建物でも、建て替えをせずに耐震補強改修をすることで基礎、屋根、壁が生まれ変わり、バリアフリー、窓のサッシの交換等並行して行う事ができ無駄な費用を使わずに新築並みの性能を持った住宅にする事が可能となります。